「上の子が中学受験に向けて塾通いを始めたら、私が家にいてフォローしてあげないといけないんじゃないか」

この問いが頭をよぎる親は、決して少なくないと思います。我が家もそうです。仕事がきらいなわけじゃない、でも子どもの一番大事な時期に、仕事を優先していていいのか——そんな葛藤を、おそらくこの記事を読んでいる方も持っているのではないでしょうか。

今日はその問いを「感情」ではなく「データ」で公正に整理してみます。辞めることのコスト、辞めることで本当に子どもの学力は上がるのか、そして辞めずに両立する現実的な方法まで。「どちらが正解か」を押しつける記事ではなく、判断材料を揃えることが目的です。

まず「数字の現実」を直視する——生涯年収と年金への影響

感情的な議論に入る前に、辞めた場合の経済的コストを数字で確認しておきます。

生涯年収への影響

ニッセイ基礎研究所の試算（令和6年調査）によると、大学卒女性が同一企業で60歳まで正社員として働き続けた場合の生涯賃金は約2億6,160万円。一方、出産・育児を機に退職し、子どもが6歳になってからパートタイムで再就職した場合の生涯所得は約4,913万円にとどまります。

その差は約2億円。

「全員がこの差になるわけではない」という注釈はあります。退職前の年収・再就職後の条件・働く年数によって変わります。でも「少なく見積もっても数千万円単位の損失になる」というオーダー感は共通しています。

年金への影響

老後に効いてくるのが年金です。

専業主婦（第3号被保険者）が受け取れる年金の平均月額は約5.4万円（国民年金のみ）。一方、会社員として厚生年金を積み上げてきた女性の平均年金月額は厚生年金含め約16万円。その差は月約10万円、年間120万円です。

仮に70歳から90歳まで20年間受け取り続けるとすれば、生涯の年金受給額の差は約2,400万円。老後の「自分の収入」として大きな差がつきます。

ライフプランシミュレーションのシリーズでも繰り返し示してきましたが、老後の収入源が夫の年金のみに依存する設計は、離婚・死別・夫の体調不良など様々なリスクに対して脆弱です。

【簡易計算】あなたの場合の「辞めるコスト」を試算してみる

「平均の数字より、自分の場合を知りたい」という方のために、簡易的な計算方法を紹介します。

計算式

ステップ1：継続就労した場合の残り生涯収入 現在の手取り年収 × (60歳 − 現在の年齢)

ステップ2：退職・再就職した場合の生涯収入 再就職後の見込み年収 × (60歳 − 再就職予定年齢)

ステップ3：生涯年収の損失額 ステップ1 − ステップ2

ステップ4：年金の損失（目安） 月10万円 × 12ヶ月 × 受給年数（例：20年） ＝ 約2,400万円 ※厚生年金を継続積み上げた場合と専業主婦の場合の差額の目安。年収・勤続年数によって変わります。

ステップ5：合計の損失額 ステップ3 ＋ ステップ4

パターン別試算

以下は「現在40歳で退職、45歳からパートで再就職（元年収の約30%）、定年60歳」を共通前提にした試算です。

※パターンDは途中から厚生年金に復帰するため年金損失は半分程度として試算。

試算のポイント

パターンA〜C（パート再就職）の場合、手取り年収に関わらず「合計損失は7,000万〜1億円超」というオーダーになります。塾代の節約（年間50〜100万円程度）と引き換えにするには、あまりにも大きな数字です。

**パターンD（正社員で復職）**は損失が約半分になりますが、前述の通り40代での正社員再就職は現実として難しいケースが多く、「Dになれる前提で辞める」はリスクがあります。

もちろんこれは簡易計算であり、昇給・退職金・税金・社会保険料などは省略しています。あくまで「オーダー感を把握する」ための目安として使ってください。より精緻に試算したい場合は、FP（ファイナンシャルプランナー）への相談や、ライフプランシミュレーターを活用するのがおすすめです。

「辞めると子どもの学力は上がるのか」——研究が示す意外な現実

では肝心の問いに入ります。「親が家にいれば、子どもの成績は上がるのか」。

研究の答えは、「在宅時間よりも、関わり方の質が重要」 です。

東京大学の研究（中野円佳氏）をはじめ、複数の実証研究が示しているのは、親の帰宅時間や在宅時間そのものより、「家庭内でどんな学習環境をつくっているか」「子どもとどんな会話をしているか」の方が学力に影響を与えるという知見です。

また、共働き家庭でも積極的・計画的に子どもの学習をサポートすることで、専業主婦家庭との差は十分に埋められるという研究もあります。

さらに経済的な観点から見ると、仕事を続けることで収入が維持される→塾代・教材費・家庭教師代を確保できるという流れもあります。仕事を辞めて家でサポートすることで節約した塾代以上のコストを、収入の喪失という形で支払っているケースも少なくありません。

もちろん、疲弊した状態で帰宅して子どもとまともに向き合えないなら、時間の有無だけの問題ではありません。ここは正直に認める必要があります。「質の高い関わり」ができるだけの余裕が自分にあるか、という点が本質です。

辞めることのメリット——数字では測れないもの

公正に比較するために、辞めることのメリットも整理します。

子どもの精神的安心感

帰宅したときに親がいる、困ったときにすぐに話せる環境は、特に塾通いが始まる小4〜小6の時期に子どもの精神的支えになります。前回の記事で書いた自己肯定感の話とも繋がりますが、成績よりも「受け止めてもらえる場所がある」という安心感が子どもの学習意欲の土台になることは研究が示しています。

自分自身の「余裕」

仕事・家事・育児の同時進行から降りることで、精神的な余裕が生まれます。「子どもとゆっくり話せる時間が増えた」「塾の送り迎えでの会話が増えた」という変化は、数字にならないけれど確かな価値があります。

不確実な未来へのヘッジとして

「受験が終わったらまた働けばいい」という考え方もあります。パートタイムや非正規でも働けるなら、完全なゼロにはならない。

ただし前項で示した通り、40代での正社員再就職は現実として厳しい状況があります。「あとから取り戻せる」の前提は崩れやすいことは認識しておく必要があります。

「辞める前に試せること」——3つの代替策

私が個人的に重要だと思うのは、「辞めるか続けるか」の二択の前に、「働き方を変える」という第三の選択肢をきちんと検討したかどうかです。

① 在宅勤務・時短勤務へのシフト

フルタイム・出社前提から、週3〜4日在宅・時短勤務に切り替えることで、収入をある程度維持しながら子どもとの時間を増やすことができます。特に塾の送り迎えや帰宅後の丸付け確認など、「毎日の小さな関与」が保てるかどうかが重要です。

② 塾の選び方・通わせ方を見直す

「子どものフォローが大変だから辞めないといけない」という状況は、塾の種類や量によっても変わります。習い事のROIについては以前も書きましたが、親のサポートを前提とした量の多い塾ではなく、自走を促す指導スタイルの塾に変えることで、親の負担を下げながら学力を維持できるケースもあります。

③ 数年間だけの「戦略的縮小期」として設計する

「辞める」のではなく「一時的に関与度を下げる」という設計です。受験期の2〜3年間だけ副業・残業・大きなプロジェクトを断り、エネルギーの一部を子どもに向ける。退職という形をとらないまま「今だけ優先度を変える」という発想です。

我が家はどう考えるか

我が家でも、この問いは現在進行形で浮かんでいます。「仕事が絶対に辞められない」という強い信念があるわけでもない。でもデータを並べて冷静に見ると、「辞めることのコストの大きさ」と「辞めた場合の効果の不確実性」を同時に突きつけられます。

資産額や子供の教育費の掛け方、人生でやりたいことなど今後のお金の使い方にもよるので特定の正解があるわけはありません。ただ、いま手に職を持っているのであれば、一旦は「辞める前に働き方を変える努力をすべき」かなとは思います。色々と試した上で「やはり辞めた方がいい」という判断になるなら、その時点での選択は後悔しにくいと思っています。

「辞めること」と「辞めないこと」は、どちらも正解になり得ます。ただ、辞める前に数字を把握し、代替策を試し、それでも辞めると決めた場合と、なんとなく追い詰められて辞めた場合では、その後の人生の質が変わると感じています。

まとめ

• 辞めた場合の経済的コスト：生涯賃金の損失は条件によるが数千万〜約2億円規模（ニッセイ基礎研究所試算）。老後の年金は月10万円差、20年で約2,400万円の差
• 「在宅＝学力向上」は単純ではない：研究が示すのは「時間より質」。家庭内の関わりの内容と学習環境の設計が重要
• 辞めることのメリットも確かにある：子どもの精神的安心感、自分の余裕、ゆっくりした時間。数字にならない価値は存在する
• 第三の選択肢を先に試す：在宅・時短・塾の見直し・「戦略的縮小期」の設計。「辞める」か「続ける」の二択の前に、働き方を変える余地を探す
• 40代での正社員再就職は厳しい：「あとで戻ればいい」の前提は壊れやすい。辞める場合はその現実を織り込んで判断する

どちらの選択が「正解」かは、家庭によって違います。でも少なくとも、数字を知った上で選ぶことと、知らずに選ぶことは全く違うはずです。